こんにちは。

保険を売らない独立系ファイナンシャルプランナーの下田幸彦です。

「日本人の2人に1人はがんになる」

このフレーズ、がん保険のパンフレットなどで目にしたことはありませんか？

「もし自分がなったら…」と不安になり、

がん保険は“入っておくべきもの”と思い込んでしまいがちです。

でも、ちょっと立ち止まって考えてみてほしいのです。

数字の裏にある、見落としがちな事実

たしかに、国立がん研究センターの統計によると、

生涯でがんにかかる確率は男性63％、女性47％。

「2人に1人」と言われるのも納得の数字です。

でも…これはあくまでも“生涯で”の話。

では、あなたが今40代・50代だとして、

「これから10年・20年以内にがんになる確率」はどうなのでしょう？

60歳までは…意外と低い？

がん研究センターの統計を年齢別で見てみると、こんなデータがあります。

• 40歳の人が20年後の60歳までにがんにかかる確率：約7％

• 50歳の人が10年後の60歳までにがんにかかる確率：約6％

• 70歳までにかかる確率：約20％前後

• 80歳までにかかる確率：約30～40％前後

つまり、がんのリスクは「人生の後半」に大きく増えていくんです。

保険の数字には「売るための意図」がある

保険のパンフレットや営業トークで使われる数字や表現には、「不安をあおる」要素があることも。

だからこそ、統計は「誰のために、何の目的で使われているか」を意識して読み解くことが大切です。

平均値や確率の“見せ方”によって、受け取る印象は大きく変わってしまいます。

がん保険は「公的保障では足りない部分」を補うもの

がんになった場合、公的な健康保険制度である「高額療養費制度」があります。

自己負担の上限があるため、治療費が数百万円単位でかかることはほとんどありません。

たとえば、所得に応じた自己負担額の上限は24,600円～14万円程度／月。

これなら貯蓄で備える、という選択肢もあります。

がん保険にしかない“役割”もある

一方で、がん保険にしかない「診断給付金（一時金）」は、治療費以外の支出に備える上で役立つこともあります。

• 仕事を休んだときの生活費

• 通院交通費

• 食事療法や自由診療などの選択肢確保

「もしがんになったときに、手元にまとまったお金があると安心」という方には、選択肢の一つとして検討の余地があります。

結論：がん保険は“必要な人もいれば、そうでない人もいる”

がん保険が全て「ムダ」とは限りませんが、

「みんなに必要」とも言えません。

あなたの年齢、家族構成、貯蓄状況、仕事やライフスタイル。

それらを総合的に見たうえで、

「保険で備えるべきか、貯蓄で備えるか」

を考えることが何より大切です。

がん保険の見直しや「入る・入らない」の判断に迷っているなら、

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